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日本製のソフトを投資教育に採用・加大バークレー校
2001年9月17日 日本経済新聞（朝刊）　10面掲載記事　 PDF
　日本企業が考案・開発した投資教育用ソフトウエアが米カリフォルニア大バークレー校（ＵＣＢ）の教材に採用された。投資教育会社、シンプレクス・インスティテュート（東京・千代田、伊藤祐輔社長）が開発した米国債先物取引の仮想体験ソフトで、金利や債券市場の仕組みを学ぶ。ゲームソフトを除き「輸入超過」にある日本のソフト業界で、開発したソフトが海外の大学や研究機関で利用されるのは珍しい。
　
　 ソフトを採用したのはフランシス・ロングスタッフ教授。10月1日に開講する金融工学の修士コースの授業で利用する。大学の工学部系出身者など金融市場についての理解が浅い受講者が多いため、ゲーム感覚で市場を「体感」させる。
　
　 実際の授業では、受講者が仮想の米国債先物をパソコン上で売買して損益を競う。パソコンは構内情報通信網でつながれ、参加者間の売り買いの強弱で価格が決まる「完全仮想市場」なのが新しい点。画面に流れる架空の経済統計などの情報が売り買いの判断材料になり、正しく反応した人がもうけられる仕組みだ。複雑な動きをする現実の市場と違って教科書通りの価格形成に近付くため、教材として利用しやすい。
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